アメリカ個人貯蓄率の低下とその影響

為替市場は、少しずつボラティリティが出てきた状態。日本円から見ると一方的が動きに見えますが、アメリカ主導な様子です。２月は弱めな動きになったユーロも、ようやく底を見た感じでしょうか。暦も３月になり、ここから新しい相場が始まりそうな雰囲気です。

 

世界の株価が急下落するなど、リスクの高まりに関心が向けられる中、最近少し気になるのが、アメリカの貯蓄率の低下です。世界の民間・個人債務が増加する中で、その対岸にある貯蓄はいくつかの国で減少しています。

 

★各国の個人貯蓄率の推移

	2014〜１５年の値 （アバウト）		直近の値
・アメリカ	５％台		2.4%
・イギリス	９％台		5.5%
・カナダ	4%台		2.6%
・オーストラリア	８％台		3.2%

 

※　日本は増加、ユーロ圏は微減

 

データ元　「Trading Economics」

 

 

アメリカの個人貯蓄率の現在の値は、リーマンショックの最低値で、リーマンショック前を含めましても、ほぼ最低水準です。個人の債務がこれ以上増えにくい状態で、貯蓄が減少しているとなれば、将来的には消費が減少することにつながりそうです。

アメリカの個人消費は足下で堅調ですが、自動車の販売台数が減少しています。これはローンが組みにくくなっていることと関係しています。そうなりますと、この後はクレジットカード（リボ払い）を使用して買い物をしそうな、耐久消費財や高額商品の販売が鈍くなり、その後に一般消費財に影響を与えることになると考えられます。（住宅はいわずもがな）

 

また貯蓄率の低下は、株式市場にも影響を与えます。米国の各株式指数と個人貯蓄率には逆相関の関係があることが知られていて、これ以上個人貯蓄率が低下出来ないような現在の水準は、株価指数が天井に近いことを表していると推測されます。（貯蓄率はまだ減少の余地はなくはないですが・・・。）これは個人が株式を購入する余力が無くなっているためだと、または金利が上昇する中で、株式から預貯金への資産シフトが増えるためだと考えられます。もし、米国の株式市場が天井を付けるようですと、ここまでの相場環境が一変するとこになりそうです。

 

 

昨年２０１７年は為替市場は動きが少なく、世界経済も株式市場もちょうど良い状況と言われていました。そんな中で起こっていたのが、世界的な債務の増加と個人貯蓄率の減少になります。せっかく相場環境が怪しくなってきた時期ですので、こういったマクロ指標がどういったことを意味しているのかを、もう一度考える時期にきているのだと思われます。